【ハワイでワーホリできる？】体験者が解説するビザ取得までの3STEP

ハワイでワーホリができない理由｜まずは制度をおさらい

よく耳にする「ワーホリ」ですが、そもそもワーホリとは一体なんなのでしょうか。ここではワーホリの制度とハワイに滞在することが可能なJ-1ビザについて詳しく説明していきます。

ワーホリ制度について

ワーキング・ホリデー制度

二国・地域間の取決め等に基づき、各々の国・地域が、相手国・地域の青少年に対し、休暇目的の入国及び滞在期間中における旅行・滞在資金を補うための付随的な就労を認める制度

※外務省HPより

2026年4月1日時点で、32か国・地域で導入されています。アメリカでは導入されていないため、アメリカにワーホリ制度を使って滞在することはできません。

ワーホリの年齢制限

原則として、ビザ申請時の年齢が18歳以上30歳以下であること

ハワイで働きながら滞在するならJ-1ビザ

J-1ビザについて

交流訪問者プログラムとして教育的・文化交流を通じて米国と他国の人々との相互理解を促進することを目的とした、米国国務省が管轄するビザのこと。

プログラム終了後に自国へ帰国し、交流体験を共有することが期待されます。

必須条件

• 研修分野に関連のある大学を卒業し1年以上の研修分野での実務経験がある、または米国外で研修分野の実務経験が5年以上あること
• 米国での職場環境で業務を遂行するのに十分な英語力を有していること
• 十分な資金証明ができること
• プログラム終了後は日本へ帰国する意思があること

複数のNPO団体がスポンサー団体として認可されており、その団体による審査を通過したトレーニング受け入れ先企業に内定をもらい、スポンサー団体が滞在許可書類（DS-2019）を発行、その書類を持って大使館へ行きビザの申請を行います。

ビザ取得までの3STEP

STEP1：受け入れ先企業から内定をもらう

ワーホリでは観光を楽しんだり、語学学校に通い英語力アップを目指してから現地で就職先を探すのが一般的です。しかしJ-1ビザはトレーニングを目的としたビザのため、まずはトレーニング受け入れ先企業に内定をもらうことが必要になります。

オンラインで企業の担当者と面接を行い、企業の紹介や求める条件の確認、経歴やスキルの確認、自己PRなどを行います。筆者の場合は日本人担当者との面接だったため日本語で行いました。

STEP2：スポンサー団体面接

オンラインでスポンサー団体の担当者と英語で面接を行います。経歴やスキルの確認、ビザを取得する目的や内定企業についてなど細かい質問を受けそれに答える英語力が必要になります。

STEP3：米国大使館面接

実際に米国大使館に出向き、対面で英語での面接を行います。スポンサー団体の面接と同様、経歴やビザ取得の目的について細かい質問を受けます。多くの場合、その場でビザ申請の合否が分かります。

実際にかかった費用とスケジュール

費用

筆者はエージェントを利用して企業の内定からビザ申請までサポートしてもらいました。企業の紹介や英語の面接対策、書類の作成サポートなど自分に必要なサポートが受けられるエージェント選びは慎重に行う必要があります。

筆者が実際にかかった費用を以下に紹介します。（2023年のもの）

渡米までの体験談

筆者は10代の頃から海外留学やワーホリに興味がありましたが、20代終盤になり年齢制限のあるワーホリを現実的に考えるようになりました。

会社員だった当時、新年度が始まった4月頃からワーホリやJ-1ビザについて調べ始め、約8か月後に渡米しました。実際のスケジュールは次のとおりです。

書類の準備や英語での面接対策など働きながらではかなりの時間と労力を要します。

実際、渡米するまでには仕事や今住んでいる家の問題、渡米後に滞在する場所の準備と生活の準備など、多数の課題が。そのため、具体的な渡米の時期を決め、逆算しながら余裕を持って行動することをおすすめします。

まとめ：ハワイ滞在を叶えるならJ-1ビザを検討しよう

アメリカでワーホリをすることはできませんが、ハワイに滞在するにはJ-1ビザを取得する方法があります。必須条件や必要書類など細かく難しいため、まずはエージェントを調べて自分の経歴で取得ができそうか聞いてみることをおすすめします。

実際に渡米するまでの間に何度も心が折れかけたことがあり、渡米後も次々に課題に直面して本当に大変な時間でした。しかしハワイで過ごした1年間はたくさんの人との出会いがあり、ハワイでしか体験できない感動的な経験を積めました。あの時思い切って行動したことは自分の自信に繋がっています。今悩んでいるあなたもぜひ一歩を踏み出してほしいと思います。